家庭料理が今盛り上がってる？

現代の進化したクリアファイル

クリアファイルだとすると、紙などを入れる保存用品の一つです。形はシンプルなものからキャラクターがついているものもあるが、最近のクリアファイルは、少し違いがまあ、最初に折りたたみではありません。 4つ折りなどにしており、多くの印刷をかけることが可能になっています。また、デザインも進化しており、4つのページを結合浮上使用が人気を集めています。
従業員の研修をすると、自分の欠点を見つけることです。私は、従業員の研修を行ったとき、電話応対のシミュレーションを行ったが、会話の間に"あ"という余計な言葉が含まれていたことを指摘した。職員研修を実施しなければわからなかったことだ。このような隠れた性癖を見つけるためにも、頻繁に従業員の教育をするといいだろう。
　◇女子はパナソニックエナジー
　１１年度第８４回近畿９人制バレーボール総合男子・女子選手権大会（近畿バレーボール連盟、スポーツニッポン新聞社主催、毎日新聞社など後援）２日目は３日、草津市と守山市で準々決勝以上が戦われた。決勝で、男子は住友電工（大阪）が富士通（兵庫）を２?０で降し８年ぶり８回目、女子はパナソニックエナジー（大阪）が富士通テン（兵庫）を２?０で降し２年ぶり１６回目の優勝を、それぞれ果たした。【塚原和俊】

４月４日朝刊

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　◇全国的な支援を
　東日本大震災に見舞われた宮城、岩手両県の現状を３月末に調査した関西学院大の室崎益輝（よしてる）教授（６６）＝都市防災学＝が３日、京都市中京区で講演した。約３０人の参加者を前に「チェルノブイリ（原発事故）、阪神（大震災）、スマトラ沖（大津波）が同時に起きたような大災害。社会的な危機になる可能性がある」と話し、全国的な支援の必要性を訴えた。【五十嵐和大】
　室崎教授は神戸大教授だった９５年に阪神大震災で被災。消防庁消防研究センター所長などを歴任し、提言を続けてきた。今回は３月２３?２５日に宮城県気仙沼市から岩手県宮古市まで、沿岸部を北上しながら地震・津波や火災の被害を視察した。
　被災地の写真を示しながら「重要なのは外から人が入ること。現地はボランティアが足りていない」と強調。行政については「阪神大震災以降のマニュアルや経験則にとらわれず、状況に応じて最適の行動を取るべきだ」と力説した。
　さらに、今後の動向については「エネルギー問題や産業の停滞などの間接的被害も深刻で、『東北や関東は気の毒だ』などと言ってはいられなくなる」と関西での物不足も示唆。被災地復興に向けては「生業もあり、元の地域で暮らしたいとの声は多い。被災者がいち早く合意形成し、復興の方向性を決める必要がある」と述べた。
　室崎教授は講演を終えると、ボランティアを志願した学生１６人とともに、宮城県石巻市に向かった。

４月４日朝刊

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　「街の中に横たわる漁船や３階まで水につかったホテルを見て、災害の大きさを実感しました」
　東日本大震災の応援で、津波被害が激しかった岩手県宮古市周辺の被災地に入っていた支局員の村山豪君が、１０日間の取材を終え先月３０日に帰局しました。
　大災害では、取材方法に注意するだけでなく、記者の安全が問題です。もちろん現地にはその責任者がいるのですが、支局長として彼には毎日、メールで心身状態を報告するよう求めていました。
　その報告の中で、避難所の被災者、ボランティアをする中学・高校生、孤立集落でのがれき撤去の立ち会いなど、多岐にわたる取材にも触れていました。
　現地はかなり電波状態が悪く、何度かメールが届かないこともあっただけに、元気で帰ってきたことにまずほっとしています。
　応援ということで言うと、被災地には行政職員、医療関係者、警察・消防・自衛隊職員やボランティアなどの人たちが全国から入っています。そこでは、自分も被災者でありながら、避難所などで踏ん張っている行政職員や医療関係者らの疲労の蓄積が大きな課題として浮上しています。
　ある程度、自らが健康でなければ他者を気遣う余裕も、その能力も発揮できず、とはいえ休むことも逃げることもできない。そうした現場を支えるためにも、全国からの応援は欠かせません。
　応援する側も被災地のニーズに合わせた対応（これが難しい）はもちろんですが、健康で元気でなければ逆に足手まといになるため交代が必要で、記者も同じです。大津支局からも、また別の記者が、そして村山君の再度の応援もあるでしょう。全国で、被災地を支えていかなければなりません。
　大震災は３週間たった１日、死者が１万人を超えていますが、行方不明者はそれを上回る１万６０００人超。日々、新しい問題が出てきて、高濃度の放射性物質に不安が広がる、福島第１原発事故への対応など、まだまだ“現在進行形”です。
　その中で新年度がスタートしました。入学・入社など、人生の節目を迎える人も多いでしょう。ところが大震災、統一地方選と大きなテーマが継続しているため、私自身「気分を新たに」という感じではありません。多くの皆さんもそうではないでしょうか。
　前々回、この欄で「通常の生活をする」ことが「被災地を支える」ことにつながると書きましたが、これではいけませんね。
　被災地では、救援活動から避難所などへの支援に、これからは仮設住宅の建設と入居、復興住宅や住宅再建など、阪神大震災と同じ段階を経て進んでいくでしょう。被災者の健康や心のケア、被災者同士の絆の維持など、課題も次々と出てきます。職場・産業の再生でも同じで、この二つがなければ生活再建はできません。気が遠くなるほどの時間が必要です。
　原発事故も、緊急を要する原子炉などの冷却と放射能漏れの防止に加え、廃炉に至る処理に１０年、２０年単位の時間がかかりますし、原発周辺の被災者には、さらに過酷な再生への道が続きます。
　阪神大震災から２年後の９７年。復興途上にある被災地の神戸支局で、全支局員をまとめるキャップの立場にいました。翌９８年には、自宅が全半壊した世帯に最高３００万円を支給する「被災者生活再建支援法」が成立。一線記者としても立ち会いました。当時は金額も１００万円と少なく、「冷蔵庫などの生活必需品を買いそろえるもの」でしたが、駆け引きを超え、被災地の議員も行政も市民も頑張り、その実現を後押しする世論をと、私たち記者も必死でした。
　今回の大震災でも、復興庁構想や支援法の拡充などが浮上しています。被災者のため、そして「支え合うシステム」を作るため、腰を据えた報道をしていかなければなりません。
　それは、近い将来起きる、東海・東南海・南海の大地震に備え、今は被災地外にいる私たち自身を助けることにもなるからです。【大津支局長・蓮見新也】

４月４日朝刊

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