家庭料理が今盛り上がってる？

アンチエイジングに効果的な生活

アンチエイジングは肌だけに注意してあればいいということはありません。アンチエイジングのためには、普段日常生活で注意しなければならないことです。アンチエイジングの敵というのは、ストレスや睡眠不足、偏った食生活です。これらが悪化し、肌に負担を与えてしまいます。
フォトフェイシャルには副作用がなく安全な治療法と呼ばれます。ただし、複数回の治療を繰り返す必要が効果には個人差があります。また、薄い汚れに効果を発揮するが、濃厚な汚れを除去することは難しく、その場合はレーザー治療が向いている場合もあります。フォトフェイシャルは、他の施術と同じように肌が弱いブンウンジュウイガする必要があります。
　仙谷由人官房副長官は６日午前、東京都内のホテルで民主党の石井一副代表と会談し、東日本大震災の復興を急ぐための「大連立構想」について意見を交わした。

　両者は菅直人首相退陣後の首相候補をあらかじめ決めない限り、自民党との連立は難しいとの認識で一致したという。

　会談は１時間以上にわたった。

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　梅雨入り間近の被災地・東北。蒸し暑い夏が近づくとともに、食中毒や感染症などへの対策が大きな課題となってきた。長引く避難生活で被災者の体力が消耗し、抵抗力の低下が懸念される中、関係機関は対策に追われている。【加藤隆寛、曽田拓、長野宏美】

【「毛布しかないので…】蒸し暑い避難所　汗をぬぐう光景も

■水道がない中

　津波で大きな被害を受けた岩手、宮城両県の沿岸部には、水道が未復旧の地区が残る。岩手県陸前高田市は５月末現在、４割以上の世帯に水道が届かず、避難所には仮設トイレが並ぶ。感染症対策の支援をするＮＰＯ法人「日本ワンディッシュエイド協会」（東京都）は２日、市の依頼で避難所など３カ所のトイレの除菌や清掃をした。取っ手や壁、便座などの細菌検査では、４月には出なかった大腸菌を２カ所で検出、別の１カ所では溶血性の細菌を確認した。

　清掃、消毒後は一般細菌もほとんど検出されなかったが、同協会は「仮設トイレに限らず、多くの人が利用する蛇口なども注意が必要。エタノール消毒を過信せず、次亜塩素酸系のような消毒薬を併用する工夫を心がけるべきだ」と注意を促す。

　通常は冬に流行するノロウイルスなどウイルス性食中毒やインフルエンザのまん延も懸念されている。宮城、岩手、福島各県の保健所によると、Ｂ型インフルエンザは５月も学校などで発生。岩手県医療推進課は「学校で流行し、子どもが持ち帰って避難所に広まるケースもあり得る」と指摘する。

　栄養の偏りで抵抗力が低下する恐れもある。岩手県野田村の避難所で住民の食生活を調べた久慈保健所は「ビタミンＣや食物繊維が不足している」と指摘。避難所を出て仮設住宅で生活を始めた住民に、栄養の指導をすることにしている。

　◇大量の「震災バエ」

■食中毒は

　「こんな大きなハエ、地震前にはいなかった」。宮城県石巻市の鹿妻小学校の避難所。津波の被害を受けた石巻漁港の水産加工施設周辺では、魚の死骸が腐敗してハエが群がり、港から約２キロ離れた鹿妻小にも飛び交う。避難所の住民はごみを分別したり、賞味期限を過ぎた食品の回収箱を設置したりして、衛生対策に力を入れている。避難所管理者の一人、浅野仁美さん（５０）は「『震災バエ』が食べ物についたら」と心配する。

　岩手県大船渡市の要請で殺虫作業をしている社団法人「日本ペストコントロール協会」（東京都）によると、ハエは感染症の直接的な原因にならないが、病原性大腸菌Ｏ１５７などを媒介する可能性があるという。

■残るがれきで

　津波被害を受けた地域にはがれきが残り、各自治体は消毒用に消石灰を配布している。「がれきを撤去せずに消石灰をまいても効果は薄い」（宮城県石巻保健所）との指摘もあるが、日本ペストコントロール協会は「がれきを取り除いて（消毒を）やる時間はない。散布は対症療法的かもしれないが仕方ない」と話す。

　岩手、宮城両県では破傷風の発症例が９件報告されている。厚生労働省は「いずれも震災発生直後、津波などによる受傷が原因だ」と説明するが、各保健所は、がれきを片付ける時にくぎを踏んでけがをした場合などに何らかの感染症になることを警戒し、「清掃作業の際はマスクだけでなく、底の厚い靴を用意してほしい」（宮城県塩釜保健所）などと呼び掛けている。


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　東日本大震災で約９割の漁船を失った岩手県久慈市漁協に、北海道函館市内の５漁協から中古の小型漁船（磯舟）２２８隻が無償提供されることになり、最初の８３隻を載せたクレーン船が５日、久慈港に到着した。
　山内隆文久慈市長や漁業関係者ら数十人が出迎える中、「がんばれ東北！」と横断幕を掲げた船が港に入った。久慈市漁協の皀健一郎組合長は「一日でも早く漁に出て、函館のみんなの期待に応えたい」と力を込めた。７メートル前後の船は、希望者に配られ、ワカメやウニ、アワビ漁に使われる。
　久慈市などによると、１９３４年の函館大火の際に函館市に義援金を送った縁があり、今回の震災では函館市が久慈市に支援物資を届けた。その際、函館市の担当者が久慈市で漁船が不足していることを聞き、函館市内の漁協に提供を呼び掛けた。
　当初の目標の１００隻を大きく超える２２８隻が集まった。函館市漁協の高谷広行専務理事は「困った時はお互いさまで助け合ってきた。函館が久慈のような状況になっていたら、久慈の漁師も同じことをしていたはずだ」と話す。久慈市では震災で漁船６１７隻のうち５７５隻が流失した。