家庭料理が今盛り上がってる？

米のとぎ汁でアンチエイジング

最近、アンチエイジングを意識して、様々な試みがあります。の母がお勧めしたのが米のとぎ汁洗顔です。私は、米のとぎ汁を一度発酵させたものを肌に塗っています。これで、アンチエイジングかどうかは分からないが、肌の状態は良いです。発酵も非常に簡単です。米のとぎ汁をペットボトルに入れて一週間放置します。
フォトフェイシャルには副作用がなく安全な治療法と呼ばれます。ただし、複数回の治療を繰り返す必要が効果には個人差があります。また、薄い汚れに効果を発揮するが、濃厚な汚れを除去することは難しく、その場合はレーザー治療が向いている場合もあります。フォトフェイシャルは、他の施術と同じように肌が弱いブンウンジュウイガする必要があります。
　「水を熱分解して燃やし、エネルギーを生み出す『燃える水』の機器を開発している」などと架空の投資話を持ちかけ、多額の出資金を集めたとして、千葉県警は３１日、「エコシステム」（東京都墨田区江東橋）の社長、杉山良広容疑者（５３）ら役員ら６人を金融商品取引法違反（無登録営業）の疑いで逮捕した。

　捜査関係者によると、杉山容疑者らは２００９年頃、「１００万円の元手が数年で５００万円になる」などと、無許可で出資を募り、千葉県などの数人から１人につき数百万円、計約１０００万円を集めた疑い。被害総額は約４億円に上るとみられる。杉山容疑者らはダイレクトメール発送や説明会開催のほか、実在する大学教授の名前を無断で使ったチラシなども作り、出資を募っていたという。

　独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）と欧州連合（EU）の欧州委員会は31日、太陽光をレンズで集めて効率よく発電する「集光型太陽電池」を共同で技術開発する計画を発表した。日・EU間で2008年に合意したエネルギー技術協力を具体化した初のプロジェクトとなる。
　25年の実用化と30年の市場投入が目標。成功すれば、太陽電池の面積を小さくできるため、発電コストを大幅に下げられるという。まずは6月から14年度までの約4年間で、要素技術の開発にめどを付けたい考え。予算は4年間で、日本側が約6億5000万円、EU側が約6億円。　

【関連記事】
農地の除染試験、28日開始=飯舘村でヒマワリなど栽培
岩手は中尊寺=滋賀、秋田も図柄決定
住宅機構幹部ら逮捕=金融会社から200万
国民生活センター、消費者庁に統合=機能一元化、13年度に廃止
東京ガス、大阪ガス、中部電など4社が三菱商事のシェールガス事業に参画


　台風２号から変わった温帯低気圧と梅雨前線の影響で、長野県内は２９日から激しく雨が降り、各地で土砂崩れなどの被害が相次いだ。土砂崩れで国道１９号が通行止めになり、生坂村などで計１１３世帯が一時孤立状態になった他、電線が切れて長野市や東御市などで計約２１００戸が最大３時間停電した。長野地方気象台によると、県内の１８観測地点で２９〜３０日の２４時間降水量が５月の観測史上最大を記録した。

　県や国土交通省長野国道事務所などによると、２９日夕に生坂村東広津の国道１９号で土砂崩れが発生。生坂、筑北村などで１１３世帯約２４０人が孤立したが、周辺の道路を整備し、解消されつつあるという。国道１９号の復旧は３１日以降の見通し。

　上田市では２５カ所で土砂が崩落。市によると、小牧地区の２世帯が孤立した。上室賀地区では押し寄せた土砂でキノコ工場のガラスが割れた。住宅被害では長野、上田両市などで少なくとも１２戸が床下浸水した。

　県教委によると、雨の影響で長野、大町両市などで五つの小中学校が休校した。

　交通機関も乱れた。ＪＲ東日本長野支社によると、３０日朝に篠ノ井線で回送電車が倒木（長さ４０メートル、直径４０センチ）に衝突。後続の快速電車１本が部分運休した他、上下計８本に最大約８０分の遅れが出て、約１５００人に影響した。

　長野地方気象台では、県内は３１日はオホーツク海に中心を持つ高気圧の影響で日中は晴れ、夕方から曇りか、県南部の山沿いなどで雨になると予想している。【大島英吾、福富智】

【関連記事】
大雨：３０日、各地荒れ模様　震災被災地も警戒
東日本大震災：大雨での土砂崩れ、記者が遭遇　宮城県石巻
大雨：島根沖で男性、漁船から転落
大雨：津波の被害地区、２４世帯に避難勧告　福島・相馬
東日本大震災：大雨で集落孤立の恐れ　釜石・白浜地区


　民主党の安住淳国対委員長は31日午後の記者会見で、終盤国会への対応について、未成立の法案が40本以上残っているとして「会期延長も含め、いろいろな考え方、選択肢を持って臨みたい」と述べ、6月22日までの会期の延長を検討していることを明らかにした。　

【関連記事】
会期延長申し入れへ=超党派議連、署名約100人
菅首相記者会見の要旨
今国会の会期延長を=社民
「延命」批判かわす狙い=2次補正、今国会提出に含み
会期延長は不可欠=国民新・亀井氏


　日本エネルギー経済研究所は３１日、国内のすべての照明をＬＥＤ（発光ダイオード）に交換することで、消費電力量の９％、年約９２２億キロワット時を削減できるとの試算を発表した。原発１３基分の発電量に相当する。一方で、すべての交換に必要な初期投資は約１６兆円に上ると見込んでおり、実現には企業への税制優遇や家庭への補助金制度導入が不可欠だとしている。

　国内で照明用の消費電力量は全体の１６％を占める年１５０６億キロワット時。すべてＬＥＤに転換すると、照明用消費電力を６割も減らすことができる。

　分野別では、店舗やオフィスなどの業務用で半分以上の５４５億キロワット時、家庭用で２４１億キロワット時、工場などの産業用で１３６億キロワット時の削減ができるとしている。

　企業や家庭にとっては電気代の節約に加え、寿命も１日１０時間使用で１１年間と、白熱灯の４０倍、蛍光灯の４倍に伸びるため、経済的なメリットは大きい。

　ただ、低価格化が進んでいるとはいえ、ＬＥＤ電球は１個２０００〜３０００円程度と、１００円程度の白熱電球に比べると割高。白熱電球をすべてＬＥＤに転換するのに８５００億円の費用が必要で、投資回収は１年５カ月かかる。

　さらに接続部分も交換する必要がある直管蛍光灯の場合、費用は９兆６千億円に上り、回収期間も約１０年に達する。同研究所は「ＬＥＤ照明の普及には、購入時のエコポイント割引を導入するなど支援策が必要」と指摘している。

【関連記事】
高卒就職率、福井が全国１位　９９・５％
公務員の給与カットに「ザマアミロ」というとしっぺ返し来る
覆面調査員、登録者２．５倍に　不況で副業ビジネスが活況
照明 「こまめに消すと余計電気代かかる」はウソと専門家
直管型ＬＥＤ照明、普及のカギは価格